国際情勢の下支えで原材料価格は高止まりし、国内建設用鋼材は期待が現実に戻ったことで上下し、製鉄所の生産利益率はプラスからマイナスに転じた。

5月はコスト支援が限られ、価格反発の余地がほとんどないことから、現実的な矛盾を消化する月になると予想されている。